2022.5.14 | 介護コラム | １６疾病（初老期における認知症、進行性核上性麻痺・大脳皮質基底核変性症およびパーキンソン病）

前回のコラムで１６の特定疾病の「ALS」「後縦靱帯骨化症」「骨折を伴う骨粗鬆症」をご紹介させていただきました。

今回のコラムでは、「認知症」「進行性核上性麻痺・大脳皮質基底核変性症およびパーキンソン病」を詳しくご紹介させていただきます。

●初老期における認知症
初老期における認知症も特定疾病の対象となる可能性があります。

記憶障害があること以外に、下記の症状のうちいずれかが当てはまり、しかも、それらの症状が「せん妄」によって起こっているわけではないことが判断の基準となります。

・失語（言語の障害）
・失行（運動機能が損なわれていないにもかかわらず、動作を遂行する能力の障害）
・失認（感覚機能が損なわれていないにもかかわらず、対象を認識又は同定できないこと）

・実行機能（組織化する、計画を立てる、抽象化する、順序立てる）の障害

※せん妄とは、意識水準の低下によって、時間や場所がわからくなる、睡眠リズムが崩れる、まとまりのない言動を繰り返す、注意力や思考力が低下する、などの症状がみられる状態です。

●進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症およびパーキンソン病
進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病は、脳内の神経細胞が減ることによって進行する「パーキンソン病関連疾患」と呼ばれ、症状が進行すると、日常の動作が次第に緩慢になるのが特徴です。

介護保険の特定疾病として認められるのは、以下のような場合です。

・40歳以上・中年期以降に発症すること
・緩やかに進行すること
・眼球運動障害や姿勢の不安定さ、後ろ側への倒れやすさ（進行性核上性麻痺）、肢節運動失効や認知機能障害（大脳皮質基底性変性症）、安静時振戦や姿勢歩行障害（パーキンソン病）など、それぞれの疾患で代表的・顕著な症状がみられる

発症時の年齢、症状の進行速度、発症している症状について、総合的な診断を専門医から受ける必要があります。

次回のコラムでは、「脊髄小脳変性症」「脊柱管狭窄症」「早老症」についてご紹介させていただきます。