2022.9.10 | 介護コラム | 福祉用具の購入・レンタルに役立つ「福祉用具貸与」「特定福祉用具販売」サービス

前回のコラムまでは、介護保険の適応サービスの「居宅」「施設型」「地域密着型」にしてご紹介してきました。

今回のコラムからは、介護保険で使いえるその他の細かなサービスについてご紹介させていただきます。

介護保険のその他のサービスとしてあげられるものは、福祉用具を「レンタル」または「購入」する際の費用負担の軽減です。「福祉用具貸与」または「特定福祉用具販売」と呼ばれるサービスがこれにあたります。

介護保険を利用することで、費用負担は１～３割に抑えることができます。

しかし、すべての福祉用具で介護保険の利用が可能になるわけではありません。

福祉用具といえば、車椅子や介護用ベッドを思い浮かべる方が多いかもしれませんが、

車椅子や介護ベッドの「購入」については、介護保険サービスの対象になっていません。

購入する場合は、全額自己負担となります。

一方で、「レンタル」の対象にはなっていますので、レンタルする場合は１ヵ月のレンタル料の１～３割負担で利用することができます。

このように、「レンタル（福祉用具貸与）」と「購入（特定福祉用具販売）」とで、対象となる福祉用具がそれぞれ決まっています。

また、要介護度によっては介護保険の対象にならないこともあるため、

「レンタル」と「購入」のどちらがお得になるかは人によって異なります。

次回のコラムからは、福祉用具にはどのような種類があるのか、料金はどれくらいかかるのかなど、詳細についてご紹介していきます。